社内SE(社内情報システム)への転職は難しい?必要なスキルや年齢をご紹介!
SEの働き方としてよく議論されるのが、「SIerか?社内SEか?」という点です。特に近年は、多くの企業が社内にSEを抱えようとする傾向にあり、社内SEの求人が増加しています。それにともない、SIerを辞めて社内SEに転職する人も増えています。今回は、社内SEへの転職を検討しているエンジニア向けに、社内SEの仕事や必要なスキル、気になる年収などについて解説していきます。
Contents
社内SEへの転職は難しいと言われる3つの理由
社内SEへの転職が難しいと言われる3つの理由について解説します。
理由①転職の競争率が高い
SEは、激務、ハードワークというイメージがありますが、社内SEにこのようなイメージは当てはまりません。社内SEは一般的なSEに比べると業務の負荷がそれほど重くはなく、プライベートの時間を確保しやすい、ワークライフバランスを取りやすいなどの特徴があります。この点に魅力を感じて社内SEへの転職を考えるSEが多いため、そのぶん競争率も高くなります。
加えて、社内SEの人数は大規模な企業でも数人、小規模な企業であれば一人で事足ります。一般的な社内SEの求人は一つの企業で1~2枠程度であり、この点も競争率が高くなる要因になっています。
理由②企業によって業務内容が異なる
社内SEの業務内容は企業によって大きな差があります。そのため、求められるスキルも変わってきますし、年齢によってはマネジメントスキルなども必要になってきます。
その企業における社内SEの業務内容を理解しないまま応募すると、入社後に「イメージしていた仕事と違う・・・」「自分のスキルを生かせない・・・」など、ミスマッチの原因になります。応募企業における社内SEの役割や業務内容を正しく把握したうえで応募することが重要です。
理由③最新技術の取得やスキルが必要
あらゆる企業でDX化が推進される今、社内SEが活躍する場も広がっています。時代の要請にマッチした職種であり、非常に高い将来性が見込まれています。
企業がDX化を進め、デジタル競争力を高めていくためには、AIやIoT、クラウドやセキュリティなどの最新技術を取り入れていく必要があります。このような最新技術を扱えるのは社内SEの大きなやりがいになりますし、最新技術を習得できれば自身の市場価値も高まり、収入面での高待遇も期待できるでしょう。
社内SEの仕事とは?
社内SEの仕事は会社によって大きく異なり、極端に言えば「その会社が社内SEに求める業務のすべて」が仕事内容になります。そのため、入社してから「思い描いていた仕事内容と全然違う・・・」といったミスマッチが起きるケースも少なくありません。応募企業における社内SEの仕事内容はしっかりと把握しておくことが重要です。
一般的な社内SEは会社の情報システム部門に所属して、主に以下5つの業務に携わります。
社内システムの開発・管理
社内SEの仕事として代表的なのは、基幹システムを始めとする社内システムの開発・管理です。新たに社内システムを開発する場合、社内SEが自らプログラミングをして開発するケースは少なく、要件定義や設計などの上流工程のみを手がけて、下流工程は外部のベンダーに発注するのが一般的です。
IT資産管理
社内SEは、会社が所有しているパソコンやスマホ、ネットワーク機器などのハードウェア、OSやミドルウェア、アプリケーションなどのソフトウェア、またクラウドサービスやソフトウェアのライセンスなど、会社が保有するIT関連の資産を管理します。その他、IT資産のコスト削減を任されることもありますし、従業員に貸与しているパソコン・スマホのトラブルに対応するのも社内SEの仕事です。
セキュリティ管理
セキュリティ対策も社内SEの重要な仕事の一つです。OSやアプリケーションをアップデートしたり、従業員のパソコンにウイルス対策ソフトを導入したりします。また、「外部のクラウドサービスを利用するかどうか」「アクセス権限を誰に与えるか」「取引先にどんなセキュリティ対策を求めるか」といった内容を定める情報セキュリティポリシーの策定を任されるケースもあります。
パソコンやスマートフォンのトラブル対応
従業員のパソコンや、会社が従業員に支給するスマートフォンのトラブルに対応するのも社内SEの仕事です。その他にも、社内システムの操作方法や不具合が生じたときの対処法など、従業員からの問い合わせに対応するヘルプデスクとしての役割も果たします。
基幹システムの保守・運用
社内SEは、従業員が使う基幹システムの保守・運用も手がけます。基幹システムの不具合対応やメンテナンスなどをするだけでなく、従業員の要望や不満をもとに基幹システムの改善・チューニングをおこなうのも社内SEの重要な仕事です。
社内SEとSIer系SEとの違い
社内SEとは自社のサービスや業務システムなどの開発、運用、保守などに携わる人で、SIer系のSEは、他社のサービスや業務システムなどの開発、運用、保守などに携わる人のことです。社内SEは、新規にサービスやシステムを作成することよりも、既存のサービスの改修や運用、保守案件が多いのが特徴です。それに対して、SIerのSEは新規開発がほとんどで、要件定義、基本設計、詳細設計などの上流工程やクライアントとの折衝をおこなう機会が多いのが特徴です。一般的に、他社のクライアント案件は、スケジュール、要望などの要件が厳しく、仕事としてきつい傾向にありますが、その分スキルアップの機会も多くあります。
社内SEが取り扱う基幹系システム
社内SEが取り扱う代表的な基幹系システムについてご説明します。
生産管理システム
社内SEは、生産管理システムの開発・管理に携わります。生産管理システムは主に製造業において、適切な生産計画を立て、一定の品質を担保し、工程どおりに生産を進めるのを支援するシステムです。一般的な生産管理システムは、在庫管理や倉庫管理、購買管理や仕入先管理、原価管理や不良率管理、需要予測などの機能が備わっています。
販売管理システム
販売管理システムも社内SEが開発・管理を手がけるシステムの一つです。販売管理システムは、受発注、出入荷、請求、入金など、販売に関わる業務を一元的に管理して業務を効率化するためのシステムです。集計データを分析することで、販売業務の全体を俯瞰して課題を洗い出すことができます。受注や売上を管理するだけでなく、購買管理や在庫管理などの機能を備えているケースも多くあります。
人事システム
社内SEは、会社の人事情報や組織情報の管理、社員の就業管理や給与管理を支援する人事システムの開発・管理をおこないます。一般的な人事システムには、社員情報、組織情報、勤怠管理、給与計算などの機能がありますが、勤怠管理や給与計算などは、独立したシステムとして管理するケースも少なくありません。
財務・会計システム
社内SEは、会計部門や経理部門の業務効率化を支援する財務・会計システムの開発・管理に携わることもあります。財務・会計システムは、会計処理や財務諸表の作成などの業務を効率化するとともに、現状分析や課題抽出を通して経営層の意思決定を支えるためのシステムです。財務・会計は税法などとの関連性が高い分野なので、法改正に対応したシステム運用が重要になってきます。
社内SEに転職するメリット
社内SEに転職するメリットについて3つ解説します。
プライベートな時間を確保しやすい
社内SEは他のSEよりも業務負荷が重くなく、残業も少ない職種だといわれます。
例えば、SIerはクライアント仕事なので、基本的には納期も含めクライアントの要望に応える必要があります。一方、社内SEの仕事はあくまでも自社で利用するシステムの開発・管理なので、納期の融通がききやすく、スケジュールの調整がしやすいという特徴があります。そのため、社内SEが長時間の残業や休日出勤を強いられるケースは多くはありません。他のSEに比べて仕事が緩やかで、プライベートな時間を確保しやすいのは社内SEのメリットだといえるでしょう。
SE業務全般を幅広く扱える
社内SEは、自社のIT戦略立案などの上流工程に携わるケースもあれば、外部のSIerを活用して開発プロジェクトをマネジメントするケースもあります。その他、社内システムの保守・運用業務やヘルプデスク対応など、業務内容が多岐にわたるため、システム開発の手法やフロー、セキュリティ対策やトラブルシューティングなど、ITに関する幅広い知識が求められます。
逆にいえば、それだけ幅広い経験を積むことができるため、将来のキャリアプランが広がる点にメリットを感じる人もいます。SEとして特定分野を極めるのも一つの道ですが、社内SEのように幅広いIT知識・スキルを習得することで仕事の幅を広げていくのも魅力的なキャリアプランだといえるでしょう。
勤務場所が変わらない
SIerで働くSEは、プロジェクト単位でクライアント先に常駐するスタイルが一般的です。そのため、プロジェクトごとに勤務場所を転々とすることになります。
一方、社内SEは自社のシステム開発・運用をはじめとするIT業務全般をおこないます。あくまでも自社内で使うITシステムに携わるため、会社の移転などがない限り勤務場所が変わることはありません。このように勤務場所が変わらないことにメリットを感じ、社内SEに転職する人も多くいます。
社内SEに転職するデメリット・注意点
社内SEに転職するデメリットと注意点を解説します。
企業によっては仕事量が多いことがある
上述のとおり、一般的に社内SEは残業が少ない仕事ですが、企業によっては仕事量が多く、日常的に残業が発生するケースもあります。
特に、社内SEが一人しかいない企業ではすべてを一人で担うため、仕事量も多くなりがちです。また、開発プロジェクトを立ち上げる時期や、システムの導入が差し迫った時期などは業務過多になることもあります。
業務内容にギャップがある
社内SEの役割や裁量は企業によって大きく変わってきます。そのため、入社してから、イメージしていた仕事と違うとギャップを感じる人も多いようです。「社内SEなら上流工程に携わることができると思っていたけど、実際は違った」というのもよくある事例です。特に、ヘルプデスクとしての仕事が多いことを不満に感じる人は多いようです。
このような事態を避けるには、自分が考えている業務内容と実際の業務内容にズレがないかを、入社前に確認しておくことが大切です。募集要項の仕事内容は見栄えがいいように記載されているケースもあるので、気になることがある場合は、面接の場などで直接確認するようにしましょう。社内SEの平均的な1日の流れを確認しておくと、おおよその業務内容を把握できると思います。
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社内SEの平均年収は596万円
社内SEの求人増加にともない、社内SEへ転職する人が増えています。20代で経験を積んだエンジニアが30代になって将来を考えたとき、次のキャリアとして社内SEを選択するケースは非常に多いようです。
社内SEが人気の理由の一つとして、平均年収の高さが挙げられます。IT業界に特化した転職エージェント、R-Stone調べによる社内SEの平均年収は596万円となっています。
なお、一般的なSEはIT業界で働きますが、社内SEはあらゆる業界が選択肢になります。どの業界の社内SEを選ぶかによって年収も変わってくるでしょう。
転職時に社内SEに求められるスキル
社内SEへの転職を検討しているエンジニアの方に、社内SEに求められるスキルについてご説明します。
開発スキル
社内SEになると自ら手を動かしてプログラミングをする機会は少なくなる一方で、システム開発をベンダーに発注する立場として、ベンダーの選定や進捗管理・品質管理などの業務がメインになります。的確なベンダーコントロールをおこなうためには、上流から下流までひと通りの開発知識・スキルを有している必要があります。
インフラ関連の知識
社内SEは、社内におけるシステム全般の保守・運用を担う存在です。そのため、開発スキル以外にも、サーバーやネットワークなどインフラ関連の知識も必要になります。
コミュニケーションスキル
社内SEにとって重要なスキルの一つが、コミュニケーションスキルです。社内SEは社内の要望を汲み取ったり、開発・導入するシステムについて社内関係者に説明したりするケースが多々あります。専門的な内容を分かりやすく伝える能力はもちろん、システムのメリットを感じさせるプレゼン力も重要になってきます。
業界知識
社内SEは、特定の開発プロジェクトに従事するというより、その会社の業務全般に貢献するというスタンスで仕事に取り組むことになります。そのため、その会社が属する業界知識があることも重要です。業界やビジネスに関する知識があれば、社内システムを開発する際も「どんな機能を持たせるべきか?」を的確に判断することができ、システムのクオリティも高いものになります。
柔軟な対応力
社内SEの業務は多岐にわたるため、マルチタスクを並行して処理できる能力が必要です。突発的に発生するシステムトラブルに対応したり、ベンダーや従業員からの問い合わせに対応したりしなければならないケースも多々あります。マルチタスクを柔軟にさばいていける対応力がなければ、社内SEとして活躍するのは難しいでしょう。
社内SEに向いている人の特徴
社内SEに向いている人の特徴について2点解説します。
さまざまな分野に興味がある人
社内SEは、社内のITシステムの開発・導入・運用のほか、従業員からのシステムに関する問い合わせ、パソコンのトラブル対応など、幅広い業務を担当します。逆にいえば、幅広い対応力は社内SEとして大きな武器になるため、さまざまな分野に興味のある人ほど社内SEへの適性が高いといえます。
また、社内のITシステムはその会社のビジネスを支えるものです。ITシステムを活用してビジネスを推進したり、業務効率化を促進したりするためには、その会社の事業内容・業務内容や業界の特徴や慣習などについての理解も不可欠です。その意味でも、さまざまな業界やビジネスに興味を持てる人は社内SEに向いているといえるでしょう。
コミュニケーションが得意な人
社内SEはITシステムの開発・運用をおこなううえで、現場の従業員から意見を引き出したり、異なる要望を調整したりする必要があります。また、ヘルプデスクとして従業員をサポートするシーンも多々あります。このように、社内SEは社内の全部署の全従業員とコミュニケーションをとるポジションです。
そのため、社内SEはどんな従業員にも分かるようにコミュニケーションを図ることが重要です。エンジニアとしての知識や技術だけでなく、相手の要望を理解する、相手に分かりやすく伝えるというコミュニケーション能力に長けた人なら、円滑に業務を進められるでしょう。
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社内SEへの転職は何歳まで可能?
社内SEへの転職は何歳まで可能か、について解説します。
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30代半ばでに転職するのがおすすめ
経済産業省の『IT人材を巡る現状について (データ編)』によれば、ITエンジニアの平均年齢は30代後半となっており、かつて35歳定年説といわれた年齢を越えた年齢を、平均年齢が上回っている現状です。しかしながら、DUDAによれば、30代半ばでの転職成功率は、22.1%となっており、また、30代半ばを超えて転職をおこなった際の成功率は12.8%と一気に10%も落ちます。そのため30代半ばまでに転職するのがおすすめです。
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40代〜50代は高いスキルが求められる
DUDAによれば、40歳以上でも14.8%の人が転職を成功させています。リーダー世代のこの年代は、企業でも不足しているケースがあり、即戦力として期待されています。プロジェクトや、組織などのマネジメント経験があれば、異なった業種でも転職が可能な場合があります。
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社内SEに転職する際のアピールポイント
社内SEに転職する際のアピールポイントを4つ解説します。
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問題点を素早く解決できることをアピール
社内SEは、自社がクライアントのため、SIerのSEと比較して、仕事がきつくない傾向にあります。特に自社の会社員を大切にする企業では、その傾向が顕著なため、社内SEとして中途採用しようとしている場合は、転職者に、問題点を見つけ、解決してくれることを期待しているケースがあります。その場合は、問題点を素早く解決できることをアピールすることが効果的です。
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これまでも業務経験をアピール
社内SEを中途採用しようとしている企業は、自社のサービスや業務システムの開発、運用、保守を任せられる即戦力を期待していることがあります。業務経験が、これから受けようとしている企業の業務内容とマッチしている場合は、自らの業務経験をアピールすることが効果的です。
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社内SEがいかに自分に合っているかをアピール
社内SEは、上昇志向のある人は、転職してしまうこともあるため、社内SEが自分に合っている、ということをアピールすることで、末永く企業に貢献していくというアピールにつながる場合があります。
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前職の社外評価や上司評価をアピール
前職の社外の評価や上司の評価を客観的に説明することで、自分がどんな立ち位置で仕事をし、評価されているか、ということを伝えることができます。採用する側としては、自社でどんな働き方をしてくれるのか、ということを想像しやすくなるため、マッチしていると受け取ってくれれば、採用される可能性は高まります。
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社内SEの転職で失敗しやすい例
社内SEの転職で失敗しやすい例を見ていきましょう。
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コミュニケーションを取るのが難しい
社内SEの仕事は、黙々と開発をおこなうというより、保守・運用の側面が強く、何かトラブルがあった際や、サポートが必要な際には、社内の人間とコミュニケーションを取る必要があります。難しい言葉を並べて相手を置いてきぼりにするようでは、お互いにとって無益な時間を過ごすことになります。周囲からは、普段何をしているのかよく分から成らない部署、と見られがちなため、社内営業をしっかりとできないことで、周囲の評判を落としてしまうこともあるでしょう。
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新しいスキルが身につかない
社内SEの仕事は、自社がクライアントであることから、厳しい要望はなく、また、既存の自社のサービスやシステムの運用、保守がメインとなるため、新しいスキルに触れる機会も少ない傾向にあります。SIerのSEと比較すると、年数に比例して技術格差ができる可能性があります。
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最初は雑務が多い
社内SEは、社内にいることが多いため、他の職員が出払っている間などは、電話番をすることになったり、来客対応をすることになることもあります。SEとしての仕事がない場合は、社内の雑用や、繁忙期にある他の部署の仕事に駆り出されることもあるかもしれません。
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イメージと違った
システムエンジニアとして期待しすぎていると、入社後、イメージと違った、ということになるかもしれません。一般的には、システムエンジニアといえば、要件定義、詳細設計、基本設計などの上流工程をするのが、基本的な仕事内容ですが、実際は、既存システムの保守・運用の仕事だった、というような場合に、こうしたミスマッチが発生します。上記したように雑務を押し付けられることもあるため、可能であれば、面接の段階などで、業務内容を確認しておくと良いでしょう。
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残業が多くなることがある
社内SEは最低限の人員で運用していることも多く、一人一人の業務範囲は比較的広い傾向にあります。繁忙期になると、業務過多になり、何日も残業が続くこともあり得ます。残業が少ないと思って転職を希望した場合、以前よりも残業が多くなったというケースもあり得ます。
まとめ
あらゆる企業において、デジタルトランスフォーメーション(DX)が大きな経営課題とされるなか、DXを牽引する存在として社内SEに大きな期待が寄せられています。
社内SEとして有利な転職をしたい方は、IT業界・Web業界に強い転職エージェントに相談するのがおすすめです。R-StoneはIT業界・Web業界に特化した転職エージェントです。業界を熟知したコンサルタントが、あなたの転職を成功へと導きます。ぜひ、お気軽にご相談ください。
社内SEへの転職をお考えの方は、以下の記事も参考にしてください。
前職は、専門商社の営業職をしておりました。 全国に支店がある企業でしたが、人事専門の部署がない組織体系で 中途採用は各拠点ごとに行っておりました。 戦略的な採用ではないこともあり、ミスマッチも起きやすく 人材が定着しないことに大きな課題感を持ちました。 売上を伸ばしていき会社を成長させていくのは、働く社員一人ひとりであると感じ、 企業に最も重要なのは「人」であると強く実感しました。 人と企業のマッチングの重要性を考える中で人材業界へ興味を持ち、 サービスの質を追求するアールストーンへ入社しました。