SESとSIerの違いを徹底解説!それぞれの特徴や将来性までご紹介

IT業界の仕事について調べていくと、「SES」と「SIer」という言葉を目にすることが多いかと思います。また、エンジニアとして働いている人にも聞き馴染みのある言葉の一つです。しかし、両者の特徴や違いについてしっかりと把握していない方もいらっしゃるのではないでしょうか?
この記事では、SESとSIerの特徴や違い、将来性などについて解説をしています。メリット・デメリットについては、エンジニア側とサービスを依頼する側からの視点で説明もしていますので、ぜひともご確認ください。
-
Contents
SESとは?
SESとはSystem Engineering Serviceの略称で、IT業界でのシステム開発や運用、保守業務などにおいて、クライアントにエンジニアの労働力・技術力を提供するサービスのことです。
SESの働き方としては、SESを利用したクライアント先にエンジニアが赴き業務をおこなう「客先常駐」という形が一般的なものとなり、クライアント事業でのエンジニア不足を補うために利用されるものとなります。また、SES契約を事業の中心にしている企業のことをSES企業といい、それらの企業はエンジニアの労働力を提供することで報酬を得ています。
-
SESの定義
SESに明確な定義はありません。しかし、一般的にSES契約は「準委任契約」と認識されています。準委任契約とは、成果物の完成責任がなく、クライアントからエンジニアへの労務管理権限(出退勤などを管理する権限)や指揮命令権(業務に対する命令権など)がない契約です。また、SES契約で派遣されたエンジニアの業務内容はあらかじめ定められており、労働時間によって報酬が発生するものになります。
SES企業は基本的にクライアントありきの仕事となりますが、後述するSIer企業と違ってシステム開発の上流工程(設計や要件定義など)を担当することはあまりなく、下流工程(開発・運用・保守など)を担当することが一般的です。また、SES契約だけを事業としている企業や、他の事業として自社開発などをしている企業も存在します。
-
SESの特徴
SESの最大の特徴は「準委任契約」であることです。しかし、「準委任契約にはなっているものの、クライアント先に派遣されて仕事をしているのだから、派遣契約と変わらないのではないか?」などと感じる方もいらっしゃると思います。
準委任契約と派遣契約の違いは指揮命令権がクライアント企業にあるか否かとなっており、準委任契約ではエンジニアが所属している企業、派遣契約では派遣先のクライアント企業に指揮命令権があります。
SES契約は指揮命令権がクライアントにありませんので、クライアント企業がSES契約で派遣されてきたエンジニアに業務遂行や労働時間についての指示や管理をおこなうことができなくなっています。しかし、SES契約で派遣されてきたエンジニアに、業務や労働時間について指示や管理をしてしまっている企業もあるようです。
準委任契約をしているにも関わらず、派遣契約のような労働状況でエンジニアを使役してしまうと「偽装請負」として、労働者派遣法、職業安定法、労働基準法などの法律に抵触し刑罰の対象となってしまいます。知識がなかったで済まされる話ではありませんので、クライアント企業はもちろん、派遣されるエンジニア側でもSES契約に対する正しい理解が求められます。
-
SIerとは
SIerとは、「エスアイアー」と読み、クライアントのITシステムのコンサルティング・企画・設計・開発・運用などをおこなう企業のことです。「System Integration(システムインテグレーション)」の頭文字SIにer「〜をおこなう人」という意味でSIerと呼ばれている和製英語です。
SIerは、クライアントからITシステムの開発業務を請け負い、成果物の完成・納品の責任を負う「請負契約」が一般的です。パソコンなどで利用するシステム開発がしたくても、システム開発部などを自社で設けていない企業が多いため、日本では特にSIerが利用される傾向があります。しかし、近年は国のDX推進も相まって、IT企業以外でも自社でシステム開発をおこなう気運が高まってきています。
-
SIerの定義
SIerの定義としては、上述したコンサルティングや企画・設計などをおこなうシステムインテグレーションを請け負っている企業になるかと思います。大手SIerが受託する業務は大規模なものが多く、受託企業だけで人員を揃えることがなかなかできません。そのため、SIer(受託企業)から関連子会社、関連子会社から下請け会社といった具合に仕事を流していく構造ができあがっており、「ITゼネコン」と称されることもあります。
-
SIerの特徴
SIer企業の特徴は、大手・中堅・零細と、SIerのなかにさまざまな規模の企業が含まれることになるかと思います。上述した「ITゼネコン」は仕事のピラミッド構造を表すものとなり、大手SIerが受託したクライアントのシステムを完成させるまでに、複数の企業が関わることを意味します。大手や中堅のSIerが上流工程を担当し、零細SIerが下流工程を担当することが多くなっており、同じSIerという枠組みでも業務内容が異なってきます。
また、1次請けから下請けに仕事が流れている間に中間マージンを抜かれてしまうため、零細SIerは激務薄給となってしまう場合もあり、「IT土方」という言葉も存在します。
-
SIerの種類
SIerには、「外資系」「ユーザー系」「メーカー系」「独立系」の4種類があり、それぞれに特徴も異なります。SIerについてはまとめている記事がありますので、SIerの種類と合わせてご確認ください。
関連記事:SI(システムインテグレーション)とは?
-
SESとSIerの違い
契約という観点から見ると、SESは準委任契約、SIerは請負契約という違いがあります。双方の契約はともに業務の指揮命令権はありませんが、SESは成果物の完成・納品責任がなく、SIerは成果物の完成・納品責任がある契約です。
また、SESはエンジニアの労働力や技術力を提供するサービスとなるため、クライアントは自社で何らかのITシステムを開発している企業です。それに対してSIerは、基本的に自社でITシステムを開発できない、あるいは得意ではない企業などが利用するサービスのため、クライアントはIT系企業ではないことが一般的です。
さらに、SIerが受託した仕事で人員不足になった際、SIerがSES企業と契約を結び、エンジニアを派遣してもらうことも多くなっています。しかし、SES企業がシステム開発をするためにSIerを利用するケースはあまり考えられません。
-
SESのメリットとデメリット
SESのメリットとデメリットをお伝えします。
-
メリット
SESのエンジニアとして働く場合と、クライアント企業としてSESを利用する場合のメリットをお伝えします。
- エンジニアとしてのメリット
SES企業へ就職するメリットとしては以下のものがあります。
・未経験やエンジニアの経験が乏しくても就職できるSES企業が多い
・労働時間が決まっているため残業が少ない
・大手企業で勤務ができる場合もある
・幅広いスキルを学べる可能性がある
・働く場所を変えることができる
・人脈が広がる可能性がある
メリットとデメリットは所属しているSES企業や案件によりますので、これらがすべて満たされる訳ではありません。しかし、メリットを享受することは可能ですので、自身の状況やスキルアップ、キャリアアップのプランによってSES企業で働く価値は十分にあるでしょう。
- SESを利用する場合のメリット
クライアント企業としてSESを利用するメリットは以下のものがあります。
・人材不足の際にスポット利用ができる
・人材の確保・育成が不要でコストが削減できる
・請負契約と違い、成果物の変更があった際も対応してもらいやすい
必要なときに必要なだけエンジニアを増員できるため、人材コストの削減につながることが大きなメリットになります。
-
デメリット
SESのエンジニアとして働く場合と、クライアント企業としてSESを利用する場合のデメリットをお伝えします。
- エンジニアとしてのデメリット
SES企業へ就職するデメリットとしては以下のものがあります。
・客先常駐となるため、自社への帰属意識を感じにくい
・SES企業や案件によってあたりはずれがある
・技術がないと参加する案件に制限がかかる
・慣れた現場でも契約期間が終了したら働くことができなくなる
・客先の会社員と同じ仕事をしていても給与が低いことが多い
・同じような仕事ばかりをして、スキルが伸びない可能性がある
SESはクライアントからの要望を受けて働くことになるため、働く企業や現場は案件ごとに異なります。自社企業の仲間と同じクライアント先で働くこともありますが、一人で勤務をすることもあり、孤独を感じる方もいらっしゃるようです。また、WEB上で「案件ガチャ」と言われているように、案件によって労働環境が左右されてしまうのも大きなデメリットです。
- SESを利用する場合のデメリット
クライアント企業としてSESを利用するデメリットは以下のものがあります。
・エンジニアによって技術力が異なる
・契約期間内にプロジェクトが完成しない場合がある
・指揮命令権がないため、決まった業務内容以外は依頼できない
・SES契約に対する知識が曖昧だと、偽装請負になる可能性がある
依頼をする業務内容によって異なりますが、派遣されてきたエンジニアの技術力や人間性によって業務の進捗や現場の雰囲気が変わってくることも考えられます。SES企業側がスキルなどの基準を設けていることが一般的ですが、エンジニアの質はクライアント企業が管理できませんので、デメリットとして挙げられるでしょう。
-
SIerのメリットとデメリット
SIerのメリットとデメリットをお伝えします。
-
メリット
SIerのエンジニアとして働く場合と、クライアント企業としてSIerを利用する場合のメリットをお伝えします。
- エンジニアとしてのメリット
SIerへ就職するメリットとしては以下のものがあります。
・大規模案件に携わる機会が多い
・幅広い企業から依頼を受けるため、さまざまな分野の仕事ができる
・SIer大手は安定して仕事を受注しているため、下請けSIerでも仕事が途切れにくい
・汎用性の高いスキルを身につけることができる
SIerでは大手と零細で関わる工程が変わってきますが、上記のメリットは共通しているかと思います。SIerが受託する案件は官公庁や銀行など、多くの人が利用する社会インフラに携わることも多いため、その点においてやりがいを感じやすいこともメリットだといえるでしょう。
- SIerを利用するメリット
クライアント企業としてSIerを利用するメリットは以下のものがあります。
・ITに詳しい人材がいなくてもシステム開発を任せることができる
・新しいシステムを構築する際に、一時的に依頼をすることで開発を任せることができる
・請負契約のため成果物の納品が前提となっている
・大手SIerなどは実績があるため安心して依頼することができる
IT業界以外の企業がシステム開発をする際は、SIerに依頼をすることが一般的です。また、近年では自社企業のDXを推進するために、SIerに協力してもらいながら人材を育成している企業も見受けられます。
-
デメリット
SIerのエンジニアとして働く場合と、クライアント企業としてSIerを利用する場合のデメリットをお伝えします。
- エンジニアとしてのデメリット
SIerへ就職するデメリットとしては以下のものがあります。
・上流工程のみ、下流工程のみなど、同じ仕事ばかりする可能性がある
・既存のスキルを利用した開発になりがちで、最新スキルを学びにくい
・数年にわたって同じシステム開発をする可能性がある
SIerにもよりますが、同じ仕事の繰り返しになり、新しい知識を学べない可能性があることは最大のデメリットになるでしょう。また、零細SIerだと薄給になるケースも多く、仕事量が多くても企業自体の利益が少なく、昇給しづらいことも考えられます。
- SIerを利用するデメリット
クライアント企業としてSIerを利用するデメリットは以下のものがあります。
・開発期間が長期になりやすく、コストも高くなりやすい
・開発途中での仕様変更がしづらく、変更可能でも追加の費用がかかることが多い
・SIerに開発のすべてを任せることになるため、自社エンジニアが育ちにくい
上記のようなデメリットに加えて、SIerと契約を結ぶ際はSIerの得意分野や実績、アフターサポートなどにも注意する必要があります。また、自社エンジニアを育てたい場合はプロジェクトにアサインできる契約を結び、業務に帯同させるようにしましょう。
-
SESとSIerの将来性
SESとSIerは、業務内容の変化は生じるでしょうが今後も事業を継続していくと考えられます。IT人材の不足傾向が続いていくと予測されていますので、SESのように人材を補強する事業が廃れることは想像しにくいといえます。しかし、ChatGPTなどのAIの台頭でプログラミング作業が代替されてきていますので、エンジニアとして生き残るために、プログラミング以外のスキルや知識が求められる状況になるかもしれません。
SIerに関しては、企業がIT人材を育てる気運が高まっているため、「SIerはなくなるのでは」との情報が見受けられます。しかし、DX推進の手伝いのようにSIerの業務内容にも変化が表れていることや、官公庁などの大規模かつセキュリティの高さを求められる案件が多いという背景から、SIerの仕事がすぐになくなるとは考えづらい状況です。
しかしながら、社会の時勢によって求められるものは変化していきますので、SESとSIerは将来性の高い技術や業界動向がどのようになるかを予測し、対応できる業務範囲を広げていく必要があるでしょう。
-
まとめ
プログラミングを業務の中心としたい方やプログラミング技術を身に付けたい方、未経験からの転職を考える方はSESのほうが向いているでしょう。それに対してSIerは、企業が受託している仕事にもよりますが、マネジメントや上流階級に携わる機会も多くなっているため、プログラミング以外のスキルも身に付けたい方に向いています。
SESとSIerにはご紹介してきたようなメリットとデメリットがありますが、最終的には自分がどういう仕事をしたいか、そのためにどういった行動をするのかが重要になるかと思います。自分の状況やキャリアプランを考えたうえで情報を集め、最適な選択ができるようにしましょう。