転職で年収アップを目指せる！年収を上げるためのコツをご紹介

会社員として働いていると、「転職」という言葉が浮かぶこともあるかと思います。そして、いざ転職をする際は「年収アップ」について考えることも多いのではないでしょうか？

この記事では、転職で年収を上げるためのコツをご紹介しています。利用する資料に関しても、政府調査のデータを参考にしているので信頼性も高いかと思います。転職活動を充実させるための情報を多数記載していますので、ぜひとも最後までご確認ください。

1. Contents

   • 1 転職で年収アップは可能なのか
     • 1.1 年収アップの相場【年齢別】
     • 1.2 年収アップの相場【業界別】
     • 1.3 アールストーンでの年収アップの相場・割合
   • 2 転職で年収が上がる人の特徴
     • 2.1 求められるスキルと資格を持っている
     • 2.2 役職のあるポジションとして採用される
     • 2.3 前職の給料が低い
     • 2.4 ベースの年収が高い
   • 3 転職で年収下がる人の特徴
     • 3.1 年収アップを目的とした転職活動と思われる
     • 3.2 年収水準の低い業界への転職
     • 3.3 未経験のまま転職する
     • 3.4 前職より役職・ポジションが低い
     • 3.5 福利厚生・給与形態の確認不足
     • 3.6 年収交渉をおこなわない
   • 4 年収アップをするためにやるべきこと
     • 4.1 自己分析をおこない、持っているスキルと経験を見直す
     • 4.2 年収水準が高い業界を目指す
     • 4.3 給与形態や福利厚生を確認する
     • 4.4 面談・面接の段階で年収交渉をおこなう
   • 5 年収アップと給与交渉は転職エージェントを活用しよう
   • 6 まとめ
   

   転職で年収アップは可能なのか

結論から言うと、転職で年収アップは可能です。実際に、厚生労働省が調査をした「令和2年雇用動向調査結果の概況」では、転職をしたことで賃金が上昇した割合が34.9%に上り、全体の約三割は金銭的な面での転職で成功しています。ただし、賃金の減少は35.9%、変わらないは28.4%となっているため必ず賃金が上がるわけではなく、注意するべきポイントもあります（詳しくは3番目の項目で後述）。

※参考:令和2年雇用動向調査結果の概況（19ページ）

1. 年収アップの相場【年齢別】

「令和2年雇用動向調査結果の概況」では、年齢別に転職で給与がどう変わったかの数値が公開されていますので、下記の表で年代ごとの状況をお伝えします。

※参考:令和2年雇用動向調査結果の概況（19ページ）

年収アップとして特徴的なものは、20代は約半数が転職により年収が増加していることと、50代、60代でも年収が増加している方がいることになるかと思います。また、20代は未経験可でも転職できる業界が多くなっているため、他業界や同業他社への転職で給与が上がりやすい傾向があると考えられます（詳しくは2番目の項目で後述）。

それに対して50代と60代は、年収増加をする方がいる一方で、転職による年収減少の割合が顕著に高くなっています。これは、役職のあるポジションに転職できる方は年収が増加し、そうでない方は年収が下がっているのではないかと推測できます。

将来性が高い20代、経験を積んで実力があり、長期間の勤務が見込める30代・40代などと比べると、企業心理としては、50代以降は即戦力、可能であれば圧倒的な実力のある方を採用したいと思うことが本音ではないでしょうか。そのため、給与に見合う実力のある方の年収は増加し、そうでない方は年収が下がりやすくなると予想することができます。

上記の表ではわかりやすく10歳ごとでまとめましたが、「令和2年雇用動向調査結果の概況」では5歳ごとの割合がまとめられています。より細かい分類を知りたい方はぜひともご参考ください。

1. 年収アップの相場【業界別】

業界別に転職でどの程度年収が上がっているかの相場が出ているデータはありませんでしたが、業界別の給与水準についての資料はありましたので、そこからの情報をお伝えします。

国税庁 長官官房 企画課が公開した「令和3年分 民間給与実態統計調査」では業界別の平均給与を算出しており、平均年収のトップは電気・ガス・熱供給・水道業の766万円、続いては金融業・保険業の677万円、情報通信業の624万円となっています。

業種別の年収順位

※参考：令和3年分 民間給与実態統計調査（22ページ）

電気・ガス・熱供給・水道業、金融業・保険業、情報通信業は年収600万円以上の割合も一番多い業界になっているので、これらの業界に転職をするか、業界内でキャリアアップをしていくことで年収が高くなることが見込まれます。つまり、これらの業界への転職が一番年収アップの相場が高くなると予想できるのです。

業界ごとでの詳細な年収の相場は分かりかねますが、上記のような業界ごとの平均年収や平均年収の分布を見ることで相場感をつかむことは可能かと思われます。この点についても気になった方は、上記参考の「令和3年分 民間給与実態統計調査」をご確認ください。

1. アールストーンでの年収アップの相場・割合

こちらについてはコメントをご参照ください。

1. 転職で年収が上がる人の特徴

転職で年収が上がる人の特徴を4つお伝えします。

1. 求められるスキルと資格を持っている

求人募集をしている企業では、現状の社内の人材では解決できない問題を解決するために採用活動をおこなっていることが一般的です。例えば、事業規模の拡大をした結果として人が足りなくなってしまった、新しい事業展開をするために必要な業務を任せられる人が社内にいない、企業運営をより効率的にするために能力の高い人材が欲しいなどの理由です。

そこで、企業が求めるスキルや資格を持っている方は高く評価される可能性が高く、高く評価されるがゆえに転職で年収も上がりやすくなります。

1. 役職のあるポジションとして採用される

求められるスキルや資格を持っていると、役職のあるポジションとして採用される可能性があります。一般的に、何かしらの役職を任される立場になると給与が上がることのほうが多いので、転職とともに給与が上がる可能性は十分考えられるでしょう。

また、転職をした際は役職が付かなくても、将来性を見込まれたポテンシャル採用だった場合は給与が上がりやすくなります。企業が欲している人材が社内におらず、その穴を埋めるために採用された場合、最初から役職が付くか将来性を見込まれての採用になるでしょう。

1. 前職の給料が低い

国税庁 長官官房 企画課が公開した「令和3年分 民間給与実態統計調査」によると、全業種の平均年収が400万円以下になっている割合は53.6%となっています（給与の調査のため、会社員やアルバイト・パートの方の年収を反映した調査となります。フリーランスや個人事業主の年収は加算されていません）。

そのなかでも、宿泊業・飲食サービス業は全体の80.4%、農林水産・鉱業は全体の75.8%、サービス業は全体の65.9%が年収400万円以下となっています。これらの状況を踏まえると、全体的に平均年収が低くなっている業界から平均年収が高くなっている業界に転職をすることで、年収を上げることも可能でしょう。

ちなみに、年収400万円の割合が低い業界は、電気・ガス・熱供給・水道業が全体の9.8%、情報通信業が全体の26.5%、複合サービス事業が38.5%となっています。新しい業界では最低水準の給与だとしても、前職の業界の最低水準より給与が高くなることは十分に考えられます。

※参考：令和3年分 民間給与実態統計調査

1. ベースの年収が高い

業界ごとに給与水準が異なることに加え、同じ業界内でも企業によって給与が異なることは往々にして起こり得ます。また、同じ業界で同じような仕事をしていても、企業によって給与に差が出るものです。

そのため、ベースの年収が高い企業に転職をすることができれば、年収アップも十分可能です。求人情報をよく調べて、今の仕事と同じような内容なのに年収が高い企業、想定年収額の上限が高い企業などを探すようにしましょう。

1. 転職で年収下がる人の特徴

転職で年収が下がる人の特徴を6つお伝えします。

1. 年収アップを目的とした転職活動と思われる

転職活動の理由は人それぞれですが、転職の際に年収を上げようとすることは一般的な考えだといってよいかと思います。しかし、転職活動を通してその考えが透けて見えてしまうと、企業側から低い評価を付けられる可能性があります。具体的には、「お金というメリットを優先する、自己中心的な人なのではないか」「仕事に対して不満を抱きやすい人なのではないか」「将来に対する見通しや計画性がない人なのではないか」などです。

お金は生活に関わることのため、誰しもが留意するべき事柄だとも判断できますが、その点を前面に出してしまうとネガティブな印象を与えかねません。もちろん、業界や企業によっては、年収アップを目的とすることを「野心がある」「仕事をたくさんこなしてくれそう」「企業利益に寄与するかもしれない」などとポジティブに判断されることもあるでしょうが、日本人はお金への欲望を表面的に出すことを嫌う傾向があるかと思います。企業や面接官との相性などもあるでしょうが、年収アップに関する話題や言動については慎重になっていたほうがよいでしょう。

1. 年収水準の低い業界への転職

上述したように、業界によって年収の水準は異なります。サービス業、農林水産・鉱業、宿泊業・飲食サービス業は全体のなかでも給与水準が低くなっていますので、他業界からこれらの業界に転職をすると年収が下がる確率が高くなります。しかし、年収が上がる人の特徴でお伝えしたように、スキルや資格を持っていたり、役職のあるポジションとして採用されることができれば、給与水準が低い業界でも年収の増加やキープができる可能性はあるでしょう。

1. 未経験のまま転職する

未経験の業界へ転職をする際は、その業界での最低水準に近い年収になりやすいといえ、業界によっては年収が減少することも考えられます。

そのため、未経験のまま転職をする際は、新しい業界でも通用するスキルや経験、資格などを持っていたほうが有利になるでしょう。年収水準の高い業界への転職やポテンシャル採用など、一概に未経験のままの転職によって年収が下がるわけではありませんが、年収が低くならないよう、転職活動をする前から対策を考えておく必要があります。

1. 前職より役職・ポジションが低い

役職が与えられている状態から役職がないポジションでの転職になる場合、年収が下がる可能性があります。役職とは、企業などの組織で用意された役割のある、責任を負う職務を担う立ち位置です。一般社員として責任のあまりない仕事をするより、責任の重い仕事をする方が高水準の給与をもらうのものだ、という感情は誰しもにあるのではないでしょうか？

また、前職より役割やポジションが低い社員として転職をすると、転職をする前ならば体験できた、やりがいや成長につながる機会などを損失してしまう可能性もあります。転職をする際は年収だけでなく、それ以外の点にも目を向けるようにしましょう。

1. 福利厚生・給与形態の確認不足

福利厚生とは、給与や賞与（ボーナス）といったお金だけではなく、従業員やその家族に向けた健康や生活へのサービスのことです。福利厚生は法律によって決められた、健康保険や厚生年金保険などの「法定福利厚生」と、企業が独自に用意する「法定外福利厚生」があります。

法定外福利厚生には、通勤手当や住宅手当、人間ドックの補助費用、慶弔見舞金、従業員持株制度、セミナーや資格の費用、レクリエーション費用などがあり、これらの内容は企業によってさまざまです。転職によって一見給与が増えたように見えても、住宅手当や人間ドックの補助費用がなくなったり、社食や飲料物などのサービスがなくなったことで逆に出費が増え、収支で見ると年収が減少する可能性も考えられます。

また、給与をベースにした年収は上がっても、「賞与が2ヵ月分になると思っていたが1ヵ月分しかない契約だった」「基本給が月給全体の7割程度となっていて、残りはみなし残業や何かしらの手当として月々の給与が支払われており、賞与の金額が月給全体の7割を1ヵ月分と換算するような形態だった」ということも起こりえます。

年収という言葉で一括りにとらえていると、これらのようなケースで収入が減少することも考えられます。福利厚生や給与形態についてもしっかりと確認しておくことをおすすめします。

1. 年収交渉をおこなわない

転職の理由は年収アップだけではなく、働きたいと思える企業で働きたい、自分のやりたいことがしたい、新しい人間関係の職場で働きたい、キャリアアップを目指したいなどさまざまです。そのようななかで、年収の調整については面接が進んできた際におこなわれることが多くなっています。

そのため、せっかく選考が順調に進んでいるのに悪い印象を持たれたくない、ここで落とされたくないと思い、年収交渉をしない選択を採る方もいらっしゃると思います。

年収交渉をしない選択をすることは悪いことではありません。しかし、年収交渉をしなかったことに後悔をして、転職が成功したあとに心にわだかまりを作ってしまうことは好ましくないでしょう。また、年収交渉をしても、年収が上がった状態で転職できる可能性は十分ありえます。

これらのような理由から、選考に入る前に自分の理想とする年収や年収の最低ライン・最高ラインなどを設けておくことをおすすめします。基準があることで年収交渉についての考えもまとまりますし、後悔することも少なくなるでしょう。

1. 年収アップをするためにやるべきこと

年収アップをするためにやるべきことを4つお伝えします。

1. 自己分析をおこない、持っているスキルと経験を見直す

自分の性格や人間性、能力、できることなどは、個々人にとっては当たり前のことだと感じやすいものです。そのため、自分にとっての当たり前を当たり前と判断し、「自分の長所や短所に気付けない」ということも多いのではないでしょうか？

そこで、転職活動に入る前に自己分析をして、自分がどういう人間なのかを客観的に把握できるようになるとよいかと思います。

何かを判断する際は、何かと何かを比較しなければならず、評価というものは基本的に「周りと比べてどうなのか」が基準になります。また、転職前の企業で当たり前だと思っていたスキルや経験が、業界あるいは転職先の企業からすると稀有なものだった、という可能性も考えられます。自己分析をすることで転職活動もしやすくなるかと思いますので、一度は自己分析をすることをおすすめします。

1. 年収水準が高い業界を目指す

上述したように、業界によって年収水準は変わってきます。年収を重視するのであれば、年収の高い業界への転職を考えましょう。また、その際は、今いる自分の業界と転職先の業界の類似点を探し出し、自分のスキルや経験が活かせるポイントを見つけておくとよいでしょう。

1. 給与形態や福利厚生を確認する

給与形態や福利厚生は確認漏れをしやすいところでもあります。給与と賞与、法定外福利厚生、固定費や日々の出費に関連するところは、年収の過多や収支を決める大切なポイントです。

1. 面談・面接の段階で年収交渉をおこなう

面接時に質問をされてから年収交渉をおこなうのではなく、自分から年収についての話を切り出してもよいかと思います。自分から話すことを決めていれば、話の軸がブレることもありません。また、どうやって折衝をおこなうか、想定される質問は何か、その質問にはどう返すか、納得して貰うための会話の進め方は何がよいかなどと思考を深めることができ、好条件で転職をすることも可能になるでしょう。

1. 年収アップと給与交渉は転職エージェントを活用しよう

転職での年収アップや給与の交渉をする際は、転職エージェントを活用することをおすすめします。なぜなら、転職エージェントを利用することで以下のようなメリットがあるからです。

・面接の対策や履歴書などの添削を受けられる

・企業の人事と関わりがあるため、推薦をしてくれる

・条件に合う企業をピックアップしてくれる

・面接までの日程調整や交渉をしてくれる

・担当者が利用者と一緒に転職先を探すため、転職活動のパートナーができる

転職サイトを利用している場合、基本的に就職活動は本人のみでおこないますので、不安や悩みがあってもなかなか解決できないこともあるかと思います。それに対して、転職エージェントは上述したようなメリットがあるため、不安や悩みも解消しやすく、転職活動をスムーズに進めることができるでしょう。

弊社R-Stoneは、IT,WEB,ゲーム業界に特化した転職エージェントであり、「マイナビ＜THE BEST MATCHING OF THE YEAR＞受賞」と「リクルート＜グッドエージェント賞 -Good Agent Award-＞受賞」という、優れたマッチング実績に与えられる賞の受賞経験もございます。担当コンサルタントの満足度も88%という高評価をいただいておりますので、ぜひ一度お気軽にご相談ください。

1. まとめ

業界別で給与水準が変化することに驚いた方もいらっしゃるのではないでしょうか？　転職活動にはポイントがあり、今回の記事で説明してきた内容を実践いただくことで、年収アップもしやすくなるかと思います。知識を蓄え、考えて行動をすれば、納得のいく転職活動にもつながります。前向きな気持ちで挑戦していきましょう！