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転職コラム

インフラエンジニアに転職。大手企業と中小企業での役割の違い

インフラエンジニアに転職。大手企業と中小企業での役割の違い

同じインフラエンジニアでも、大手企業と中小企業とでは任せられる業務が異なります。プロジェクトの規模、労働時間、待遇、職場環境などが変わってくるため、転職する際は様々な点を考慮して、自分にとって最適な職場を選ぶことが重要です。

今回の記事では、インフラエンジニアの基本的な業務内容、インフラエンジニアとしてのスキルアップの方法、また転職する際の注意点や、大手企業と中小企業の違いなどについて解説していきます。

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インフラエンジニアの業務内容

インフラエンジニアの業務は、大きく「設計」「構築」「運用・保守」の3つに分かれます。

・設計

設計は、クライアントの要望を聞き、具体的に「どんなインフラシステムを構築するのか?」を決定する業務です。インフラ開発には必ずその目的がありますが、その目的をクリアできる要件を導き出す作業を「要件定義」と言い、要件定義が完了したら、それに沿って「設計書」を作成していきます。

設計書は、機能や性能といった要件だけでなく、想定されるユーザー数、通信量、使用するネットワーク、さらにはクライアントの予算も踏まえて作成しなければなりません。また、稼働後にどのような取り決めで運用していくのかといった点も併せてこの段階で検討します。

・構築

設計書を元に、実際にインフラシステムを構築していく段階です。インフラシステムの構築には機器やソフトウェアなどが必要になるので、まずはそれらの調達から始めます。機器の調達・運搬が完了したら、機器の組み立て、機器の取り付け(配線・接続など)、ソフトウェアのインストール作業などをおこない、環境が整ったら動作確認テスト・負荷テストを実施します。

・運用,保守

運用・保守業務は、実際に稼働したインフラシステムが日々正常に動作しているかを監視する業務です。基本的にインフラシステムは24時間・365日の稼働が求められ、サーバーダウンなどのトラブルでシステムが使えなくなることがあってはなりません。そのために日々の監視、および障害発生時の迅速な復旧対応が求められます。

いつ、いかなる時でも問題なくインフラシステムを稼働させる必要があるという点では、設計や構築のフェーズよりも重要な業務と言えるかもしれません。

インフラエンジニアに求められるAWSスキル


ひと昔前は、サーバーやデータベースといったインフラ設備を自社内に構築する「オンプレミス型」が主流でした。しかし最近では、クラウドサービスを利用してインターネット上でインフラシステムを構築・運用する「クラウド型」が主流になっています。そして、クラウドのプラットフォームとしてシェアを拡大しているのがAWS(Amazon Web Services)です。

このような背景から、最近のインフラエンジニアにはAWSの知識・スキルが求められるようになっています。インフラエンジニアのなかでもAWSの設計・構築・運用や、AWSへの移設作業を主に手がけているエンジニアは「AWSエンジニア」と呼ばれ、転職マーケットにおいても需要の高い職種になっています。このように今後、インフラエンジニアが有利な転職を目指すなら、AWSの知識・スキルは不可欠だと言えるでしょう。

・AWSを習得しているインフラエンジニアは転職に有利!

インフラエンジニアがAWSの知識・スキルを習得することで、オンプレミスとクラウド、どちらでもインフラを構築・運用できるようになります。そうなれば、いわば「二刀流」のインフラエンジニアとして市場価値も高まります。

オンプレミスからクラウドへの移行が進んでいるとは言え、現在でもオンプレミスで運用されているシステムやサービスは多々あります。その点を考えても、オンプレミスだけ、クラウドだけというインフラエンジニアより、両方できるインフラエンジニアのほうが重宝されることは間違いありません。

カカクコムが運営する求人情報に特化した検索エンジン「求人ボックス」によると、インフラエンジニアの平均年収は「545万円」となっています。一般的にエンジニアに比べ高水準の年収だと言えますが、AWSの知識・スキルを習得したうえで転職すれば、大幅な年収アップも狙えるはずです。AWSを使ったインフラの設計・構築実績がある人ならAWSエンジニアとして転職することもできるので、転職先の選択肢も広がるでしょう。
※参考:インフラエンジニアの仕事の平均年収は545万円|求人ボックス(更新日:2021年6月28日)

・インフラエンジニアがAWSを扱うために必要な知識・スキル

インフラエンジニアがAWSを扱うためには、以下のような知識・スキルが必要になります。

インフラに関する知識・スキル

AWSを扱うためには、AWSサービスに関する理解はもちろん、インフラ構築に関する知識・スキルが必要です。インフラエンジニアとして実績のある方ならひと通り身に付いていると思いますが、サーバー、OS、セキュリティ、ハードウェア、ネットワークなどインフラ全般にわたる幅広い知識・スキルが求められます。

クラウドに関する知識・スキル

AWSはクラウドコンピューティングサービスであり、クラウド上で様々なインフラ環境を構築し、必要な機能をカスタマイズして利用します。AWSを扱うためには、クラウドサービスに関する理解が欠かせません。AWSだけでなく、Microsoft AzureやGoogle Cloud Platform(GCP)に関する知識もあると比較検討ができるので、インフラエンジニアとして強みになるでしょう。

AWSサービスに関する知識・スキル

AWSを扱うためには、当然ですがAWSサービスそのものに関する理解が欠かせません。AWSでは、サーバー、ネットワーク、データベース、ストレージ、バックアップなど100種類以上のサービスが提供されているほか、画像認識や機械学習などの新たなサービスも続々と加わっています。クライアントが求める機能を実装するために最適なサービスを見極めて、カスタマイズできる能力が必要です。

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インフラエンジニアがスキルアップするためにできること

インフラエンジニアがスキルアップしようと思っても、ただ実務経験を積むだけでは、なかなかスキルアップすることはできません。将来的に有利な転職を考えているインフラエンジニアの方は、以下のような方法でスキルアップに取り組みましょう。

・最新情報を収集する

IT業界は日々新しい技術が生み出されており、今業界で流行している技術が1年後には廃れているというケースも珍しくありません。エンジニアであるならば常に最新情報を収集して、どのスキルを習得するのが有利なのかということを把握していなければいけません。

情報収集の方法は、SNSやブログ、メルマガや業界雑誌などが一般的です。SNSやブログは、IT技術・トレンドに詳しい人をフォローしておくのがいいでしょう。

・スクールやセミナーに参加する

自分が学びたいスキルが明確になっているのであれば、平日夜や週末に開催されているスクールやセミナーに通うのも有効です。スクールによっては「ネットワークスペシャリストコース」など、インフラエンジニア専門の講座を開設しているところもあります。

・大手企業のトレーニングサービスを活用する

GoogleやMicrosoft、Amazonなどの大手企業では、オンラインおよびオフラインでトレーニングサービスを提供しています。それぞれの企業の製品・サービスに関するスキルを習得できるだけでなく、トレーニングには資格試験の内容も含まれているため、資格取得を考えているエンジニアにも大きなメリットがあります。

上述したAWSで言えば、「AWS認定」があります。AWS認定を取得しているインフラエンジニアは、客観的にAWSの知識・スキルが証明されるため、転職時にも大きなアドバンテージになるはずです。2021年7月現在、AWS認定資格は12種類ありますが、インフラエンジニアとして有利な転職をしたいなら、「AWS認定ソリューションアーキテクトアソシエイト(SAA)」を取得するのがおすすめです。
>> AWS 認定 – AWS クラウドコンピューティング認定プログラム | AWS

・エンジニア同士のつながりをつくる

1人で勉強するだけでなく、エンジニアの知り合いをつくることで、有益な情報を得られるケースが多々あります。自分よりもスキルの高いエンジニアと知り合い、指導者になってもらうことができればスキルアップもはかどります。エンジニア同士のつながりをつくる方法としては、セミナーやスクールで積極的に声をかける、職場の友人に紹介してもらう、SNSでつながりをつくる、といった方法があります。

このような方法のほか、「大手企業に転職する」こと自体がスキルアップにつながると考える方もいますが、大手企業への転職がスキルアップにつながるかどうかはケースバイケースです。次の章では、インフラエンジニアの転職先として、大手企業と中小企業の違いを見ていきましょう。

インフラエンジニアにおける大手企業と中小企業の違い

インフラエンジニアの転職先として、大手企業と中小企業の違いを比較しながら見ていきましょう。「転職するなら絶対に大手」と考えるインフラエンジニアは多くいますが、誰にとっても大手企業への転職が正解とは限りません。大手企業にも、大手ならではのデメリットがあることは認識しておきましょう。

・プロジェクトの規模の違い

プロジェクトの規模は当然ながら大手企業のほうが大きくなりますが、規模が大きいぶん、自身の担当領域が狭くなる、あるいは裁量が小さくのが一般的です。中小企業の場合、プロジェクトの規模は大きくなくても、エンジニアとしての担当領域や裁量が大きくなることも多いので、インフラエンジニアのなかには中小の仕事のほうがやりがいを感じるという人もいます。

自分の担当領域にかかわらず、とにかく大きなプロジェクトに参加したいという人には大手企業への転職をおすすめします。一方で、小さなプロジェクトでも自分が担当できる範囲を増やしたいという人は、中小企業に転職するのがいいでしょう。

・業務内容の違い

業務内容は、大手企業の場合はディレクションが中心になり、中小企業の場合はプログラミングが中心になる傾向があります。ここで重要なのは、エンジニアとしてジェネラリストを目指すのか、それともスペシャリストを目指すのかということです。

ジェネラリスト(管理職)として重要な意思決定をする立場で仕事がしたいという人には大手企業への転職をおすすめします。一方で、インフラエンジニアとしてスペシャリストを目指したいという人は、中小企業に転職するのがいいでしょう。

・作業時間の違い

大手企業の場合はディレクション業務が中心になるので、深夜まで残業というケースはほとんどありません。一方で、中小企業の場合は成果物の納品に向けて作業(プログラミングなど)が集中することもあり、残業が多くなる傾向があります。

時間に余裕を持って働きたいという人には、大手企業への転職をおすすめします。しかし、大手企業でディレクションを担うエンジニアは責任が重くなるので、そのぶんプレッシャーも大きくなることは認識しておきましょう。

・年収・福利厚生の違い

年収は大手企業のほうが高くなりますが、年収よりも技術力の向上を重視したいならば企業規模にこだわる必要はありません。どちらかと言えば、中小企業のほうがスキルアップしやすい環境があります。

また、大手企業の福利厚生は充実していますが、中小企業の場合、有給や産休の取得が難しい会社も多いようです。充実した福利厚生を望むのであれば、大手企業への転職を目指すのがいいでしょう。

インフラエンジニアとして転職時に気を付けること

インフラエンジニアとして転職時に気を付けること
インフラエンジニアとして転職時に注意すべき点を見ていきましょう。

・大手企業への転職はスキルアップにつながる?

大手企業ほどレベルの高いエンジニアが多く在籍しているため、「大手企業に転職してスキルアップを目指したい」「先輩たちからスキルを吸収したい」という人は多いようです。また、単純に大手企業のほうが大きなプロジェクトに携わることができるのでスキルアップにつながりやすい、と考える人もいます。

しかし実際は、大手企業でスキルアップできるかどうかは転職する企業によって変わってきます。大手企業は研修・教育制度が整備されている印象があるかもしれませんが、必ずしもそうとは限りません。「分からないことがあれば自分で解決する」ことが求められることも多く、大手企業だからといって簡単にスキルアップできるという保証はありません。また、上述のとおり、分業が進んでいる大手企業では担当領域が狭いため、かえってスキルアップにつながりにくいというケースも見られます。

・自分のスキルを存分に活かせる企業を選ぶ

大手企業に入っても、自分の持っているスキルが活かせなければ宝の持ち腐れになります。そのため、企業規模の大小にかかわらず「自分のスキルを存分に活かせるかどうか」で転職先を決めることが重要です。得意分野の案件を任せられれば、それだけ担当領域も広くなりますし、社内での評価が高まれば、規模の大きいプロジェクトを任されることもあるでしょう。

・優秀なエンジニアが多い企業を選ぶ

優秀なエンジニアが多く在籍していて、かつ社内でスキルを高め合うような風土がある企業であれば、エンジニアとしてスキルアップできる可能性は非常に高くなります。そのような企業は自然と優秀なエンジニアが集まりやすく、相互作用でスキルアップを図りやすいのです。

中小企業でも、ハイスペックなエンジニアが在籍しているケースもあるので、企業規模にとらわれず「優秀なエンジニアが在籍しているかどうか」で転職先を選ぶことも重要です。

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インフラエンジニアに転職。大手企業と中小企業での役割の違いの【まとめ】

インフラエンジニアとして転職を考える際は、大企業と中小企業の仕事内容の違いを知り、双方のメリット・デメリットを見極めることが大切です。そのうえで、「エンジニアとして自分は何を重視しているのか?」を見つめ直し、自分に最適な転職先を探していきましょう。

この記事を監修したコンサルタント

川本 駿佑 Shunsuke Kawamoto

新卒でみずほ銀行へ入行し法人営業を担っておりました。多くの社長様と膝を突き合わせてお話させていただく中で、資金需要よりも後継者や社員といった「ヒト」のニーズが多くあることを肌で感じ、人材課題の解決をしたく中でも介在価値・質に拘るアールストーンに入社しました。