GO株式会社|システムエンジニア(SE)の正社員800万円〜1200万円の転職・求人・採用情報
- 残業少なめ
- フレックス勤務
- リモート
- 自社サービス
- 社内開発
- 副業・兼業可
企業名:GO株式会社
【Webプロダクトエンジニア(GO BUSINESS)】全国フルリモートOK
| 800万円~1,200万円 | 正社員 | 東京都 |
| システムエンジニア(SE) |
担当コンサルタントからのおすすめポイント!!
・国内シェアNo1
・今後の成長性が高いMaas事業
・優秀な経営陣や技術者が多く在籍
・フルリモートOK、副業OKなど柔軟な働き方が可能
業務内容
【仕事概要】
タクシーアプリ『GO』の法人向けサービスである『GO BUSINESS』(https://go.goinc.jp/business/)では、法人向け管理画面や法人向け管理画面をはじめとするWebプロダクト群の開発だけでなく、タクシーアプリ『GO』を構成する多くのプロダクトに対する機能開発も含めて、複数のプロダクトを跨いだ開発を行っています。
今後の成長ドライバーである『GO BUSINESS』にて様々な開発ニーズが発生しており、それに伴い本ポジションでは、『GO BUSINESS』に関連した開発に携わっていただきます。
『GO BUSINESS』は業務でタクシーを利用する企業にとって便利な機能が揃っている、いわゆるBtoBのSaaSです。
例えばタクシー料金を請求書払いにすることができるので、煩雑な領収書処理の手間が省けたり、社員の乗車履歴がWeb画面で一括管理できたりといったサービスです。
またGO BUSINESS契約企業は『GOチケット』という電子版タクシーチケットを発行できたり、役員やお客様のために代理でタクシーを呼ぶ機能も使えます。
【業務内容】
タクシーアプリ『GO』やその他新規事業における、サーバサイド開発を総合的に行っていただきます。
アーキテクチャ設計やGCP/AWSを使ったシステム運用などを通し、インフラからアプリケーション開発まで幅広くお任せします。
必須経験/求める経験スキル
【必須の経験/能力】
以下をすべて満たす方
・3年以上の、WebアプリケーションおよびそのバックエンドAPIサーバの開発・運用経験
・JavaScript/TypeScriptおよびVue.js/Reactを用いたフロントエンドの開発経験
・システムの要件定義から仕様設計、開発、テストの経験
・エンジニア・非エンジニア含めたチーム開発の経験
・GitHubなどを用いたチーム開発の経験
【歓迎する経験/能力】
・大規模Webサービスの運用・保守、パフォーマンスチューニング経験
・フロントエンドのアーキテクチャ設計経験
・バックエンドのアーキテクチャ設計経験
・DBテーブル設計経験
・Docker, Kubernetes, BigQuery, Sentry, New Relic利用経験
・Goを用いたバックエンドの開発経験
・業務システムの設計、開発経験
・業務システムのプロダクトマネジメント経験
・1年以上のサービス運用経験を持ち、サービスの運用を改善してきた経験
・要件を満たした上で、よりパフォーマンスの良いもの、UXの良いものを提供することができる知識・経験
募集背景
現在、GO事業では法人事業向け機能開発ニーズが高まっています。
順調に成長を遂げるタクシーアプリ『GO』において、今後の成長をより強力に推進する鍵となるのが、業務でタクシーを多く利用する企業をターゲットとする法人向けサービス『GO BUSINESS』の成長と考えています。
会社概要/事業概要
タクシーアプリ『GO』や次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』を始めとしたモビリティ産業をアップデートするITサービスの提供を行っています。
■東京証券取引所グロース市場への新規上場承認
東京証券取引所への上場日は2026年6月16日(火)を予定しています。
https://goinc.jp/news/info/2026/05/14/4wfjweevsnb9kmlrwctsml/
■タクシーアプリ『GO』
https://go.goinc.jp/
「GO」とは、日本交通が運営している「JapanTaxi」とDeNAが運営している「MOV」を統合して生まれたタクシー配車アプリです。 本アプリはMOVをベースとしたアプリですが、JapanTaxiと提携していたタクシー会社にも配車依頼ができるようになっています。
■交通事故削減を支援する次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』
https://drive-chart.com/
ドライブチャートは、AIを駆使したドラレコが常に運転解析。 事故の要因となりうる、脇見運転や一時不停止などの各種リスク運転行動 ※を、自動的に検知し、映像を残します。 ... AIが検知した映像や解析データをもとに、安全管理に特化した専門人材が、あなたの会社のチームと一緒に運転事故防止と業務効率化を支援します。
■タクシーのビジネス利用に特化した法人向け管理サービス 『GO BUSINESS』
https://go.goinc.jp/business/
GO BUSINESSは、GOでのタクシー注文のほか、経費精算などの法人向け機能を搭載。 社員のタクシー利用情報を可視化できるほか、請求書払いによる経費精算の効率化が図れる。
47都道府県対応 ※利用可能エリアはGOのサービスエリア
■脱炭素サービス『GX(グリーントランスフォーメーション)』
https://speakerdeck.com/mobilitytechnologies/gx-presentation-0214
「タクシー産業GXプロジェクト」では、当社が持つテクノロジーとタクシー事業者ネットワークを活用し、EV化とエネルギーマネジメントシステムの構築を推進していきます。
■ドライバー求人サイト『GOジョブ』
https://gojob.go.goinc.jp/
ドライバー特化の求人サイト『GOジョブ』を通じてモビリティ産業の担い手不足の解消を推進しています。
■日本最大のタクシーサイネージメディア『Tokyo Prime』
https://www.tokyo-prime.jp/
GO株式会社と株式会社フリークアウト・ホールディングスの合弁会社IRISが運営するTokyo Primeは、東京を中心に全国35都道府県、合計71,000台(都内25,500台)のタクシーにサイネージを設置している日本最大のタクシーサイネージメディアです。
受動喫煙防止措置
屋内原則禁煙(喫煙室あり)
従事すべき業務の変更範囲
会社の定める場所 (テレワークを行う場所を含む)
会社概要/事業概要
タクシーアプリ『GO』や次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』を始めとしたモビリティ産業をアップデートするITサービスの提供を行っています。
■東京証券取引所グロース市場への新規上場承認
東京証券取引所への上場日は2026年6月16日(火)を予定しています。
https://goinc.jp/news/info/2026/05/14/4wfjweevsnb9kmlrwctsml/
■タクシーアプリ『GO』
https://go.goinc.jp/
「GO」とは、日本交通が運営している「JapanTaxi」とDeNAが運営している「MOV」を統合して生まれたタクシー配車アプリです。 本アプリはMOVをベースとしたアプリですが、JapanTaxiと提携していたタクシー会社にも配車依頼ができるようになっています。
■交通事故削減を支援する次世代AIドラレコサービス『DRIVE CHART』
https://drive-chart.com/
ドライブチャートは、AIを駆使したドラレコが常に運転解析。 事故の要因となりうる、脇見運転や一時不停止などの各種リスク運転行動 ※を、自動的に検知し、映像を残します。 ... AIが検知した映像や解析データをもとに、安全管理に特化した専門人材が、あなたの会社のチームと一緒に運転事故防止と業務効率化を支援します。
■タクシーのビジネス利用に特化した法人向け管理サービス 『GO BUSINESS』
https://go.goinc.jp/business/
GO BUSINESSは、GOでのタクシー注文のほか、経費精算などの法人向け機能を搭載。 社員のタクシー利用情報を可視化できるほか、請求書払いによる経費精算の効率化が図れる。
47都道府県対応 ※利用可能エリアはGOのサービスエリア
■脱炭素サービス『GX(グリーントランスフォーメーション)』
https://speakerdeck.com/mobilitytechnologies/gx-presentation-0214
「タクシー産業GXプロジェクト」では、当社が持つテクノロジーとタクシー事業者ネットワークを活用し、EV化とエネルギーマネジメントシステムの構築を推進していきます。
■ドライバー求人サイト『GOジョブ』
https://gojob.go.goinc.jp/
ドライバー特化の求人サイト『GOジョブ』を通じてモビリティ産業の担い手不足の解消を推進しています。
■日本最大のタクシーサイネージメディア『Tokyo Prime』
https://www.tokyo-prime.jp/
GO株式会社と株式会社フリークアウト・ホールディングスの合弁会社IRISが運営するTokyo Primeは、東京を中心に全国35都道府県、合計71,000台(都内25,500台)のタクシーにサイネージを設置している日本最大のタクシーサイネージメディアです。
受動喫煙防止措置
屋内原則禁煙(喫煙室あり)
従事すべき業務の変更範囲
会社の定める場所 (テレワークを行う場所を含む)